日本経済社とジーニー、「MAJIN」とLINE を連携させた新たなMAツールを共同開発

株式会社日本経済社(本社:東京都中央区、代表取締役社⻑:冨田 賢、以下「日本経済社」)と株式会社 ジーニー(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:工藤智昭、以下「ジーニー」)は、ジーニーのマーケティン グオートメーションツール(以下「MAツール」)「MAJIN(マジン)」(以下「MAJIN」)とLINEを連携させた新たな MAツールを共同開発し、6月1日より提供開始いたします。なお、日本経済社では、専用シナリオや誘導先コ ンテンツのコンサルティングまでをパッケージ化した商品「1to1スターター」として、本ツールを同日より提供開 始いたします。

サービスイメージ

「MAJIN」は、ジーニーが独自開発し2016年7月に提供開始したマーケティングオートメーションプラットフォー ムです。直感的にわかりやすいUI(User Interface)や機能、低コストにより、BtoC・BtoB双方の企業様からご 好評いただいております。

日本経済社は、日本経済新聞社グループ唯一の総合広告会社で、1942年の創立以来多くの企業のコミュニ ケーション戦略を支え続け、お客様の課題解決に最適なソリューションを提案しています。中でも、教育や不 動産、金融関連など、現在、インターネットマーケティングソリューションへのニーズが高まっている業界の支 援を精力的に行っています。

この度、日本経済社とジーニーは、両社の強みを活かし、LINE Messaging APIを使って「MAJIN」にLINE@や LINE BOTの機能を追加した新たなMAツールを共同開発いたしました。新たなMAツールでは、従来「MAJIN」 が持つアトリビューション機能やデータ分析に基づくメール配信・アプリプッシュ機能等に加え、新たにLINE上 で登録ユーザーへの一斉メッセージ配信やユーザー志向に合ったメッセージ配信、チャットbotによる自動メッ セージ対応ができるようになります。

また、LINE@とMAツールの連携は、低コストでユーザーとのコミュニケーションが図れるため、BtoC企業に とって力強い販売促進ツールになると考えております。

活用イメージ

具体的な活用シーンとしては下記などが挙げられます。 ・LINE@の友だち登録をしてくれたユーザーに対して定期的に情報をLINE配信し、興味の繋ぎ止めとフォロー 情報の提供を実施する。

・LINE@の友だち登録をしてくれたユーザーに対して定期的に情報をLINE配信し、興味の繋ぎ止めとフォロー 情報の提供を実施する。

・顧客の持つスコアや行動履歴等の情報に応じてOne to Oneの通知を実施し、顧客ナーチャリングを実現す る。

・シナリオに則ったセグメント別メッセージ配信とチャットbotによる1:1トーク(想定問答)で、個々の問い合わせ に対して簡単な回答を提示し、必要なコンテンツへの誘導を行う。

LINEによるナーチャリングイメージ(大学の受験者獲得に向けた活用の場合)

LINEコンテンツ作成画面イメージ

日本経済社とジーニーでは、共同開発した新たなMAツールのご提供によって、高まるお客様ニーズに応える とともに、これまで以上に幅広いマーケティング課題の解決に貢献してまいります。

※LINEおよびLINEロゴは、LINE株式会社の商標です。
※1to1スターターは、株式会社日本経済社が商標登録出願中です。